「わたしの年収って他の40代女性に比べてどうなんだろう・・・」
「将来に備えて今からでも年収をアップさせることってできるのかな・・・」
このように年収に不安を感じたことはありませんか。
結婚や出産などで退職や転職をし、役職につけなかった女性は珍しくありません。
子育ても落ち着き、いざ仕事に復帰してもすぐに年収は増えません。
しかし今後は成長とともに子供の教育費、住宅ローンなど支出が増えます。
さらに自分たちの老後のため、今から少しでも貯蓄をしたいと考えている女性も多いいです。
では、今の年収でも大丈夫なのでしょうか。
老後に備えてどのくらいの貯金が必要なのでしょうか。
今回は40代女性の年収について解説します。
40代女性の平均年収、貯蓄や生活費の傾向がわかる内容になっています。
40代から年収アップする方法についても解説しているので参考にしてみてくださいね。
40代女性の平均年収はどのくらい?
平均年収と言っても職種や働き方などによって違うので、40代女性の平均年収を職種、雇用形態、地域ごとに解説します。
まずは平均年収からです。
国税庁の「民間給与実態統計調査(令和元年分)」によると、40代女性の平均年収は以下のようになっています。
年齢 | 女性の平均年収 |
40〜44歳 | 318万 |
45〜49歳 | 324万 |
同年代の男性と比べると1.8〜1.9倍ほどの差がありますが、女性だけでみると25〜54歳まで年収にそれほど違いはありません。
女性の年収は、年齢にはあまり影響がなさそうです。
また厚生労働省の「令和2年賃金構造基本統計調査」を参考に、40代女性の年収を職種別にまとめると以下のようになります。
単位:万円
職種 |
40〜44歳 |
45〜49歳 |
建設業 | 245 | 273 |
製造業 | 242 | 247 |
情報通信業 | 352 | 352 |
運輸業、郵便業 | 226 | 231 |
卸売業、小売業 | 253 | 253 |
金融業、保険業 | 295 | 307 |
学術研究、専門・技術サービス業 | 327 | 332 |
宿泊業、飲料サービス業 | 229 | 220 |
生活関連サービス業、娯楽業 | 244 | 242 |
教育、学習支援業 | 327 | 345 |
医療、福祉 | 276 | 280 |
サービス業(他に分類されないもの) | 242 | 238 |
職種によって年収にばらつきがあり、情報通信業が1位になっています。
先ほどの40代女性の平均年収と比べると、平均を超えている職種は「情報通信業」「学術研究、専門・技術サービス業」「教育、学習支援業」の3つです。
このことから、ITのような今後も成長が見込める業界、専門的な技術を必要とする職種や業界は年収が高い傾向があります。
女性の平均年収を超えるためには、このような業界で働くことが年収アップへの近道となるでしょう。
20代、30代で結婚・出産し、現在は子育て、これから親の介護と大きいライフイベントが重なってくる40代は、正社員で働くことが難しく、パートなどの非正規雇用で働くことも少なくありません。
しかし、この雇用形態によって年収にも大きく差が出てきています。
雇用形態により大きな差が出る
20代、30代で結婚・出産し、現在は子育て、これから親の介護と大きいライフイベントが重なってくる40代は、正社員で働くことが難しく、パートなどの非正規雇用で働くことも少なくありません。
しかし、この雇用形態によって年収にも大きく差が出てきています。
雇用形態別の収入は以下のようになっています。
年齢 | 正社員・正職員 | 正社員・正職員以外 |
40〜44歳 | 286万 | 196万 |
45〜49歳 | 293万 | 198万 |
正社員・正職員と正社員・正職員以外を比べると、年収に約1.5倍の違いがあります。
最後に政府統計の総合窓口「令和元年賃金構造基本統計調査」を参考に、七大都市のある都道府県ごとにまとめると以下のようになります。
単位:万円
都道府県 | 40〜44歳 | 45〜49歳 |
北海道 | 238 | 249 |
宮城県 | 205 | 237 |
東京都 | 323 | 373 |
愛知県 | 245 | 256 |
大阪府 | 339 | 260 |
広島県 | 239 | 234 |
福岡県 | 223 | 253 |
地域よって年収に違いがあり東京都や大阪府は、他の県に比べて収入が高くなっています。
ここまで40代女性の平均年収について職種、雇用形態、地域ごとに解説しました。
年齢によって年収に大きな違いはありませんでしたが、職種や雇用形態、地域によっては違いがあります。
自分の年収と比較するときは金額だけでなく、職種や雇用形態、地域を加味して考えるとよさそうです。
40代女性の貯蓄や生活費の傾向
ここでは40代女性の貯蓄や生活費についてまとめています。
まずは貯蓄からです。
40代女性はどのくらい貯蓄しているのでしょうか。
40代女性の貯蓄額を下記を参考に独身、既婚(子供なし)、既婚(子供あり)、シングルマザーごとに区分すると以下のようになっています。
貯蓄金額 | |
独身 | 1,066万 |
既婚(子供なし) | 1,081万 |
既婚(子供あり) | 970万 |
シングルマザー | 389万 |
金融広報委員会の「令和2年家計の金融行動に関する世論調査(単身世帯調査)」によると、40歳代の人は手取り収入に対して11%を貯蓄にまわしています。
さらに既婚で子供ありの場合は10%子供なしの場合は9%を貯蓄にしており、それほど違いはありませんが子供の将来のことを考えて貯蓄する人が多そうです。
一方シングルマザーは既婚世帯に比べて収入が減るせいか、貯蓄金額が他に比べると少なくなっています。
また持家世帯になると貯蓄金額よりも負債額の方が多く、債務超過になっている世帯も多いです。
*参考
・金融広報委員会の「令和2年家計の金融行動に関する世論調査(単身世帯調査)」
・金融広報委員会の「令和2年家計の金融行動に関する世論調査(二人以上世帯)」
・総務省統計局の「家計調査報告(貯蓄・負債編)令和2年」
・厚生労働省の「2019年 国民生活基礎調査」
次は生活費です。
生活費もさきほど同様に独身、既婚(子供なし)、既婚(子供あり)、シングルマザーごとにまとめると以下のようになります。
生活費 | |
独身 | 165千円 |
既婚(子供なし) | 250千円 |
既婚(子供あり) | 283千円 |
シングルマザー | 216千円 |
生活費は家族構成ではなく、世帯の人数に比例てして増えているようです。
総務省の「2019年全国家計構造調査」によると生活費のうち食料、住居、交通・通信が支出が多く、この3つの費目が全体の約4割超を占めています。
また厚生労働省の「2019年 国民生活基礎調査」では生活意識の状況が記載されてあり、大変苦しい・やや苦しいが5割超の世帯が生活は苦しいと感じています。
特にシングルマザーは大変苦しい・やや苦しいが8割超と他の世帯に比べ、生活が苦しいと感じている人は多いいです。
*参考
・総務省の「2019年全国家計構造調査」
・政府統計の総合窓口「2021年家計調査 家計収支編」
・厚生労働省の「主観的最低生活費の資産に関する調査研究事業について」
老後に備えてどのくらい貯金が必要?
老後は2000万円必要と話題になりましたが、実際は老後に備えてどのくらいの貯金が必要なのでしょうか。
老後のために必要な貯蓄について単身世帯・夫婦世帯別に解説します。
まずは単身世帯です。
総務省の「令和元年家計調査」によると60歳以上の単身世帯の家計収支は以下のようになっています。
124,710円の収入に対して151,800円の支出その結果、毎月27,090円が不足していることがわかります。
総務省の「平成29年簡易生命表の概況」では、40歳女性の平均余命は47.9年で、87.9歳まで生きる可能性があると考えられます。
60歳以降は働いていないと考えると60歳から87.9歳までの27.9年間は、先ほどの家計収支でいくと毎月27,090円不足することになります。
そのため老後に備えて9,090,970円の貯金が必要ではないでしょうか。
27年×12ヶ月+9ヶ月=333ヶ月
333ヶ月×27,090円=9,020,970円
次は夫婦世帯です。
先ほど同様に総務省の「令和元年家計調査」によると60歳以上の夫婦世帯の家計収支は以下のようになっています。
237,659円の収入に対して支出は270,929円、不足額は33,269円です。
60歳から87.9歳までの27.9年間を計算します。
そのため老後に備えて11,078,577円の貯金が必要ではないでしょうか。
27年×12ヶ月+9ヶ月=333ヶ月
333ヶ月×33,269円=11,078,577円
40代からのキャリアアップを目指すなら
女性の年収は年齢よりも職種や地域の影響が大きく、月日が経過するごとに年収が増えていくことは難しそうです。
では今の年収を増やすことは難しいのでしょうか。
40代女性が年収アップを目指すためには以下の方法があります。
①資格取得
②転職する
③副業をする
④昇進を目指す
⑤起業する
①資格取得
資格を持っていることで仕事の幅が増え、収入アップにつながります。
企業や取得している資格によっては資格手当があり、資格の取得と同時に年収が増えることも珍しくありません。
しかしどんな資格を取得しても年収が増えるとは限りません。
日本には民間資格を含めると約3,000種類の資格があると言われています。
仕事や自分にあった資格の取得を目指すといいでしょう。
主婦が資格を取得するなら?仕事に活かせる有利な資格を解説します
②転職する
職種や雇用形態が変わると年収にも影響があります。
情報通信業や学術研究、専門・技術サービス業、教育・学習支援業などの職種に転職することも選択肢の1つです。
また職種以上に雇用形態が、年収に大きく影響しています。
パートやアルバイトであれば、正社員を目指しても良いかもしれません。
③副業をする
今の職場や働き方を変えなくても、副業することで年収を増やすことができます。
しかし副業すると今の仕事に追加して働くことになります。
さまざまな副業がありますが、ライター、ブログ、文字起こし、データ入力、アンケートモニターなどの副業は在宅で仕事ができ、自分の時間にあわせて作業できます。
ダブルワークに向いている副業を選択することで負担を減らせるのではないでしょうか。
女性が在宅で副業をするなら?副業の種類と選ぶポイントを解説します
④昇進を目指す
現在の年収が高ければ、無理に副業をする必要はないでしょう。
プライベートの時間を使うよりも、今の仕事で昇進を目指す方が良さそうです。
⑤起業する
独立して起業することで年収が増えている女性もいます。
副業解禁・働き方が多様化し起業する女性も珍しくありません。
起業すると経済的に自立でき、職場環境に左右されることなく自分のペースで働くことも可能です。
専門スキルや得意なことがある人は起業するのも選択肢の1つではないでしょうか。
起業する女性はIT・インターネット経由の仕事やコンサルタントの仕事が多いです。
資格がなくても起業できるので、起業する場合は自分に合った仕事を選択してはいかがでしょうか。
女性が独立できる仕事とは?高収入・将来性のある職種
年収アップさせる5つの方法をご紹介しましたが、年収アップさせる方法は1つではありません。
1つの方法にとらわれず自分にあった方法を選択しましょう。
まとめ
40代女性の年収は約320万円が平均ですが、職種や雇用形態、地域によって年収にばらつきがあります。
その年収のうち10%ほどを貯蓄にする人が多く、将来や子供のために貯蓄をしているのではないでしょうか。
また生活費は世帯人数によって増え、5割超の世帯で生活が苦しいと感じています。
年収が増えれば生活が少しでも楽になるでしょう。
40代女性がキャリアアップをする方法は「資格取得、転職する、副業をする、昇進を目指す、起業する」とさまざまです。
自分にあった方法を選択してはいかがでしょうか。